ニュースを見るHIV関連ニュース・ヘッドライン
遺伝子編集によるHIV耐性ベビーの研究者に懲役3年の判決
読売新聞
【北京=中川孝之】中国国営新華社通信によると、中国広東省深セン市の南山区人民法院は30日、人の受精卵を「ゲノム編集」技術で遺伝子改変し、双子を含む子供3人を誕生させた中国人研究者の賀建奎(フォージエンクイ)被告に懲役3
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20191230-OYT1T50110/
抗HIV注射剤の承認を先送り、アメリカ食品医薬品局がヴィーブに質問書簡
REUTERS
英製薬大手グラクソ・スミスクライン(GSK)<GSK.L>傘下で抗エイズウイルス(HIV)薬事業を手掛けるヴィーブ・ヘルスケアは21日、米食品医薬品局(FDA)が長期作用型の抗HIV注射剤の承認を見送ったと発表した。
https://jp.reuters.com/article/gsk-viiv-fda-idJPKBN1YR01P
北京で学生向けのキャンペーン、「キャンパス・エイズ」拡大阻止
AFP BBNews
【12月7日 東方新報】12月1日の第32回世界エイズデー(World AIDS Day)を前に、中国では青少年エイズ撲滅を掲げる第5回「青春ゼロエイズ」キャンペーンが11月25日に北京でスタートした。
https://www.afpbb.com/articles/-/3257691
マドンナ、トロイ・シヴァンら著名ミュージシャンが世界エイズデーのメッセージを発信
NME JAPAN
マドンナやトロイ・シヴァンはエンタテインメント業界の他の多くの著名人らと共に12月1日の世界エイズデーに際してソーシャル・メディアにメッセージを寄せている。...
https://nme-jp.com/news/82579/
県内では発症での発覚が3割、「いきなりエイズに注意を」岡山県が検査呼びかけ
山陽新聞
エイズウイルス(HIV)の感染段階ではなく、発症後に発覚する「いきなりエイズ」と呼ばれる患者が県内で後を絶たない。今年も24日現在、HIV感染者8人のうち2人がこのケースで、1994年の初確認からの累...
https://www.sanyonews.jp/article/963115
Appleロゴが世界エイズデーに合わせ赤に、今年はApplePay支払いで寄付も
engadget日本版
Appleストアの「リンゴマーク」が赤く染まっています。これは、12月1日の「世界エイズデー」に合わせた取り組みで、例年恒例のものです。 アップルは13年間にわたり、主にアフリカのサハラ以南においてエイズ患者の支援・およびエイズの撲滅を目指す(RED)とパートナーシップを締結。売上の一部が(RED)に寄付される PRODUCT (RED)製品を発売しています。この取り組みの結果、現在までに2億2000万ドル(約240億円)の寄付がアップルとのパートナーシップを通じて集まったとのこと。
https://japanese.engadget.com/2019/11/26/apple-12-1/
新宿二丁目のスポットガイドとHIV情報をまとめた「ヤローページ」3年ぶりにリニューアル
buzzfeed
新宿二丁目で遊べる場所も、HIV検査ができる場所もこれ一冊で全部わかる! 『ヤローページ』が3年ぶりにリニューアルされ、世界エイズデー(12月1日)を前に、新宿二丁目の街に大きな広告も登場しました。
https://www.buzzfeed.com/jp/naokoiwanaga/yallo-page
HIVの亜種「サブタイプL」を発見、新型亜種の発見は19年ぶり
CNN
米製薬会社などの研究チームが、HIV(エイズウイルス)の新種の亜型(サブタイプ)を19年ぶりに発見した。6日発行の学会誌に関連の論文が掲載された。
https://www.cnn.co.jp/fringe/35145050.html
HIV陽性をカムアウトしたギャレス・トーマスがプライドハウス東京のイベントに登場
朝日新聞
ラグビーの元ウェールズ代表主将で、2009年に現役プロラグビー選手として初めてゲイとカミングアウトしたギャレス・トーマスさん(45)が10月31日、東京都渋谷区のプライドハウス東京でトークショーに出…
https://www.asahi.com/articles/ASMB07W8HMB0UTQP037.html
HIV感染しない遺伝子変異を持つ人は長生きしないという論文、撤回される
読売新聞
米医学誌ネイチャー・メディシンは、「エイズウイルス(HIV)に感染しなくなる遺伝子変異を持つ人は、通常より長生きしにくい傾向がある」とした米国などの研究チームの論文が撤回されたと発表した。 論文は今年6月に同誌に掲載さ
https://www.yomiuri.co.jp/science/20191024-OYT1T50328/